温泉天国！

局地環境の形成に対して、新たな公共部門と民間部門の協同の可能性を導入します。

以上4つの要素群を一体的にとりあげうるということは局地環境の空間形態を一般規制では到達できないレベルで制御しうる最小限の範囲でしかないのです。

これら以外にも、計画の目的や住民の合意レベルに応じて規定しうる要素を用意しておく必要のあることはいうまでもないでしょう。

次に、これらの土地と上ものの相互の関係を具体的・即地的かつ平面的・立体的に規定するためには、プラン(=詳細計画図)を用いなければ技術的に不可能でしょう。

また、このような空間規定は構想的な地区設計の過程をも経て出てくるものです。

計画技術的にみて模型なども利用されてしかるべきですし、模型を介して住民の空間認識も助けられるでしょう。

さらにプランの精度をどのようなレベルにおくべきかについて、図面のスケールとも関係します。

1)1/2500というスケールは、イギリスのローカルプランや日本の面的プロジェクトに用いられる詳細プランにみられるものです。

このスケールでは、地区公共施設などは正確に記載できますが、土地と上ものの関係においては、あまり精度を期待できません。

したがって、前者が中心で、後者については、あまり詳細な規定を要しない場合に向いているのです。

1/1000のスケールは、西ドイツのBプランや、日本の開発許可の際の予定建築物等計画などにみられますが、このスケールになると上ものの位置・形状がかなり正確に表示できます。

さらに、詳細性を要求される場合には1/500も用いられていいのです。

しかし、このようにスケールを大にすると、大面積を1枚の図面でおおえないという不都合が生ずるので留意する必要があります。

以上は要するに、計画が規定しようとする空間要素の関係が正確にみえるスケールを選択しなければならないということに尽きるものです。

地区詳細計画において具体的・即地的に規定された土地と上ものの一体的関係が実現されるためには、区域の土地健物を利用したり、所有する主体を計画が拘束するものでなければなりません。

このような権利制限は、土地所有権に対する拘束がどこまで社会的に需要されうるかの問題でもあり、広く社会経済機構の問題にまで関与し、法律学の専門とする分野です。

ここでは計画技術的立場から若干ふれておきます。

地区詳細計画が私権拘束力を有すべきことは、それが計画であると同時に計画の実現手段であるという性格に由来しています。

つまり、地区詳細計画は講想性をふまえた、拘束力を有する計画であって、いわば設計・計画と規制が一体となったものです。