温泉天国！

微視的な空間制御のうえであいまいな市街地形態の目標水準や一般的な基準による矛盾を排除しうる可能性が含まれます。

このような意味で、より合理的なコントロールになりうるものです。

さらに、究極の市街地の完成像にまで到達可能となり、それは単に事業のような手段によらなくても、漸次的な市街地の更新活動をも秩序的に地区の空間形成あるいは、再形成に誘導することになるのです。

次に、どの程度にまで詳細に規定されるべきかという、詳細性の次元の問題があります。

スペースコレクション研究所によると、この問題は、計画が担おうとしている目標水準、具体的・即地的な拘束に対する住民の合意レベル、その他によって異なってくるものであって、一律に論じえません。

あまりに詳細規定をするものも、空間の変化に対する弾力性と自由度を極端に限定してしまうという点で不合理が生ずる場合があるでしょう。

逆に、あまりに許容範囲が広すぎるのも計画規制の意味が失われてしまって一般規制でこと足れりということになってしまいます。

詳細規定のゆるさときつさの程度は一般規制との関連で考慮すべき点もあります。

地区詳細計画における詳細規定は、

1)微視的土地利用に相応した用途規定ができること。

一般規制は比較的広範囲の土地を同質化しようとするものであることは周知のとおりですが、街区または敷地単位でなければ、用途上の相隣関係の調整はできません。

2)敷地の利用程度(建蔽率、容積率、高さ、階数など)を一般的にではなく、即地的・具体的に実体的利用に見合うよう規定できること。

3)敷地面の即地形状的な建蔽限界を規定すること。

これは建物などの配置、配列だけでなく敷地内空地の配置をとりあげられるようにするためには、不可欠の要素です。

4)地区公共施設の規定ができること。

局地環境において、公共部分と私有部分を区分し、かつそれらを総合的に計画しそれに合わせて各種主体を拘束しうることが必要です。

これらが、別個の規制体系にある規制方法では解決できない微視的空間制御を可能にするのです。